公立と私立、どっちの先生が自分に合う?給料・働き方を徹底比較!


ゆとり先生って変だから私学の先生向いてますね~

え、何かのハラスメントに該当しそうな発言ですね。

あっ、違いますよ、尖った技能があるっていう意味ですよ

うーんそうですかね、確かに身の回りの先生方は、基本的に尖っている方が多いので、これは私学の特徴かもしれないですね。

なかなか、私自身強みがなくて、うらやましいです。

こだわりを持つにも一長一短です。広く浅く様々な物事をカバーできる技能も教員には求められています。そんなに気にする必要はありませんよ。

そっか、働く環境でも変わりますもんね!
教員という仕事を目指すあなた、あるいはキャリアの選択肢を考えている先生。
「公立と私立、どっちで働くのが自分に合っているんだろう?」
この疑問は、教員の進路を考える上で避けて通れないテーマです。給与や待遇、働き方、そしてキャリアプランまで、両者には大きな違いがあります。この記事では、公立と私立それぞれの特徴を、具体的なデータや事例を交えながら徹底的に比較し、あなたがどちらのキャリアパスを選ぶべきか、そのヒントをお届けします。
公立と私立、給与・働き方はここが違う!(復習)
公立と私立では、給与の仕組みが根本的に異なります。この違いが、給与水準や働き方の差を生み出しています。
項目 | 公立教員 | 私立教員 |
雇用形態 | 地方公務員安定性が高く、退職まで働き続けることができる。 | 学校法人職員専任教諭、常勤講師、非常勤講師など多様な働き方がある。 |
給与体系 | 年功序列が基本で、経験年数に応じて確実に昇給。 | 学校ごとの規定。個人の実績や貢献度が給与に反映されやすい。 |
残業代 | 原則支給されない。代わりに給与の4%が教職調整額として一律支給される。 | 労働基準法が適用。残業時間に見合った残業代や休日出勤手当が支払われる。 |
休日 | 土日祝休みが基本だが、部活動顧問は出勤が多い。 | ほとんどの学校で土曜日授業あり。日曜と週1日の「研究日」が休みなど。 |
異動 | 数年ごとに、自治体内の別の学校に異動する。 | 異動は基本的にない。同じ学校で長く働くことができる。 |
仕事内容 | 配属先の生徒や地域の実態に合わせて、指導方針が変化する。 | 学校の教育理念や方針に沿った指導が中心。生徒募集や広報業務も担当。 |
採用 | 各自治体の教員採用試験に合格する必要がある。 | 学校ごとの選考。試験時期が異なるため、公立と並行して受験可能。 |
退職金 | 公務員と同等の制度。定年退職で2,100万〜2,400万円が目安。 | 学校ごとの規定。公立に準じるが、学校によって差が大きい。 |

給与と年収のリアル:公立の安定 vs 私立の可能性
公立学校の先生のお給料
公立教員の給与は、地方公務員法に基づき、**「号給」と「等級」**という二つの要素で構成されます。勤続年数や勤務実績に応じて号給が上がり、主任や教頭といった役職に就くと等級が上がります。
- 給与体系の安定性: 勤続年数に応じて給料が確実に上がっていく、年功序列のシステムです。
- 初任給: 大学新卒で月額約248,700円が目安。自治体によって差はありますが、私立と比較すると控えめな傾向です。
- 平均年収: 文部科学省や総務省のデータに基づくと、小学校教員で約628万円(43.4歳)、中学校教員で約641万円(43.8歳)、高校教員で約682万円(41.7歳)と試算されています。
- 年収ピーク: 小学校・中学校教員の年収ピークは55〜59歳で966万円を超えることがあります。高校教員のピークは893万円と、小・中学校教員よりやや低い結果となっています。
- 地域差: 都市部の方が地域手当の割合が高く、年収で30万〜50万円以上の差が出ることも珍しくありません。
私立学校の先生のお給料
私立教員の給与は、学校ごとの規定や経営状況に大きく左右されます。
- 給与設定の幅: 慣例として公立の給与に準じることが多いですが、学校経営によって給与水準に大きな幅があります。新卒の平均年収は約410万円強というデータもあり、公立教員より初任給が高い傾向にあります。
- 年収1000万円も夢じゃない: 経営が安定した有名私立学校では、50代で年収1000万円を超える教員もいるとされます。都内の私立中高の調査では、10年経験(32歳)で平均約680万円、42歳では平均約920万円強となり、公立教員よりも早く高収入を実現できる可能性があります。
- 残業代: 公立教員と異なり、労働基準法が適用されるため、残業時間や休日出勤に応じて手当が支払われます。
給料・年収のまとめ
項目 | 公立学校 | 私立学校 |
給与体系 | 公務員の制度に準じる(等級・号給) 初任給は自治体によって差がある | 各学校が独自に設定する 公立に準じることが多いが、学校経営状況で幅がある |
平均年収 | 小学校:約625万円(43.4歳) 中学校:約640万円(43.8歳) 高校:約680万円(41.7歳) (文部科学省・総務省データ) | 小学校:約649万円 中学校:約686万円 高校:約679万円 (文部科学省データ) |
年収水準 | どの校種でも、50代で年収ピークを迎える。都道府県や役職によっては1,000万円以上も可能。 | 学校経営が安定している有名私立では、50代で年収1,000万円を超えるケースも。一方で学校間の差が大きい。 |
ボーナス | 地方公務員として安定して支給される。 年間で給与の約4.5ヶ月分(約180万円)の実績あり。 | 学校経営の状況に大きく左右される。 年間6.0ヶ月分支給される学校もあれば、経営難で低い場合もある。 |
その他の主な違い
1. 休日
- 公立: 土日祝休みが基本ですが、部活動顧問は土日も出勤することが多いです。
- 私立: ほとんどの学校で土曜日授業があるため、日曜と週1日の「研究日」を合わせた週休2日制が一般的です。日曜に外部での説明会などが入ると出勤となることもあります。
2. 仕事内容
- 公立: 配属される学校によって仕事内容の重点が変わります。例えば、問題行動が多い学校では生徒指導に時間を多く費やし、進学校では教科指導に注力します。
- 私立: 学校経営の視点が加わり、生徒募集や入試準備、塾への学校説明会など、入学者数を増やすための業務が多くなります。
3. 異動
- 公立: 数年ごとに自治体内の別の学校に異動します。多様な教育経験を積める反面、新しい環境に慣れる大変さもあります。
- 私立: 採用された学校に長く勤務することが基本です。同じ環境で専門性を高めやすい利点と、人間関係が固定化しやすい両面があります。
残業代の有無と給特法
公立学校の先生
公立教員には「給特法」が適用されるため、原則として残業代は支給されません。代わりに、給与月額の4%が「教職調整額」として一律で支払われます。この「4%」は現在の長時間労働の実態とはかけ離れており、「定額働かせ放題」と批判されることも少なくありません。待遇改善の一環として、この割合を2026年から13%に引き上げる案が発表されています。
私立学校の先生
私立の先生は労働基準法が適用されるため、原則として残業代や休日出勤手当が支払われます。ただし、最近では「みなし残業」を導入している学校もあるため、採用時に確認が必要です。
まとめ:給与だけでなく、価値観で選ぶキャリア
公立と私立、それぞれに魅力と課題があります。どちらを選ぶべきかは、給与の額だけで判断するのではなく、あなたの「教員としての価値観」によって決まります。
- 「安定して長く、社会全体を支える教育をしたい」なら、公立教員。
- 「特定の理念のもと、深く専門性を追求したい」なら、私立教員。
給与・働き方・教育理念など、様々な視点を持って、ご自身のキャリアプランをじっくりと考えてみてください。
この記事が、あなたの未来を考える一助となれば幸いです。

