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公立と私立、どっちの先生が自分に合う?給料・働き方を徹底比較!

kaorusensei06
かおる先生
かおる先生

ゆとり先生って変だから私学の先生向いてますね~

ゆとり先生
ゆとり先生

え、何かのハラスメントに該当しそうな発言ですね。

かおる先生
かおる先生

あっ、違いますよ、尖った技能があるっていう意味ですよ

ゆとり先生
ゆとり先生

うーんそうですかね、確かに身の回りの先生方は、基本的に尖っている方が多いので、これは私学の特徴かもしれないですね。

かおる先生
かおる先生

なかなか、私自身強みがなくて、うらやましいです。

ゆとり先生
ゆとり先生

こだわりを持つにも一長一短です。広く浅く様々な物事をカバーできる技能も教員には求められています。そんなに気にする必要はありませんよ。

かおる先生
かおる先生

そっか、働く環境でも変わりますもんね!

教員という仕事を目指すあなた、あるいはキャリアの選択肢を考えている先生。

「公立と私立、どっちで働くのが自分に合っているんだろう?」

この疑問は、教員の進路を考える上で避けて通れないテーマです。給与や待遇、働き方、そしてキャリアプランまで、両者には大きな違いがあります。この記事では、公立と私立それぞれの特徴を、具体的なデータや事例を交えながら徹底的に比較し、あなたがどちらのキャリアパスを選ぶべきか、そのヒントをお届けします。


公立と私立、給与・働き方はここが違う!(復習)

公立と私立では、給与の仕組みが根本的に異なります。この違いが、給与水準や働き方の差を生み出しています。

項目公立教員私立教員
雇用形態地方公務員安定性が高く、退職まで働き続けることができる。学校法人職員専任教諭、常勤講師、非常勤講師など多様な働き方がある。
給与体系年功序列が基本で、経験年数に応じて確実に昇給。学校ごとの規定。個人の実績や貢献度が給与に反映されやすい。
残業代原則支給されない。代わりに給与の4%が教職調整額として一律支給される。労働基準法が適用。残業時間に見合った残業代や休日出勤手当が支払われる。
休日土日祝休みが基本だが、部活動顧問は出勤が多い。ほとんどの学校で土曜日授業あり。日曜と週1日の「研究日」が休みなど。
異動数年ごとに、自治体内の別の学校に異動する。異動は基本的にない。同じ学校で長く働くことができる。
仕事内容配属先の生徒や地域の実態に合わせて、指導方針が変化する。学校の教育理念や方針に沿った指導が中心。生徒募集や広報業務も担当。
採用各自治体の教員採用試験に合格する必要がある。学校ごとの選考。試験時期が異なるため、公立と並行して受験可能。
退職金公務員と同等の制度。定年退職で2,100万〜2,400万円が目安。学校ごとの規定。公立に準じるが、学校によって差が大きい。
ふりかえり!
【2025年版】教員の給料事情を徹底比較!公立・私立・小学校・中高の違いとキャリアの考え方
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給与と年収のリアル:公立の安定 vs 私立の可能性

公立学校の先生のお給料

公立教員の給与は、地方公務員法に基づき、**「号給」と「等級」**という二つの要素で構成されます。勤続年数や勤務実績に応じて号給が上がり、主任や教頭といった役職に就くと等級が上がります。

  • 給与体系の安定性: 勤続年数に応じて給料が確実に上がっていく、年功序列のシステムです。
  • 初任給: 大学新卒で月額約248,700円が目安。自治体によって差はありますが、私立と比較すると控えめな傾向です。
  • 平均年収: 文部科学省や総務省のデータに基づくと、小学校教員で約628万円(43.4歳)、中学校教員で約641万円(43.8歳)、高校教員で約682万円(41.7歳)と試算されています。
  • 年収ピーク: 小学校・中学校教員の年収ピークは55〜59歳で966万円を超えることがあります。高校教員のピークは893万円と、小・中学校教員よりやや低い結果となっています。
  • 地域差: 都市部の方が地域手当の割合が高く、年収で30万〜50万円以上の差が出ることも珍しくありません。

私立学校の先生のお給料

私立教員の給与は、学校ごとの規定や経営状況に大きく左右されます。

  • 給与設定の幅: 慣例として公立の給与に準じることが多いですが、学校経営によって給与水準に大きな幅があります。新卒の平均年収は約410万円強というデータもあり、公立教員より初任給が高い傾向にあります。
  • 年収1000万円も夢じゃない: 経営が安定した有名私立学校では、50代で年収1000万円を超える教員もいるとされます。都内の私立中高の調査では、10年経験(32歳)で平均約680万円、42歳では平均約920万円強となり、公立教員よりも早く高収入を実現できる可能性があります。
  • 残業代: 公立教員と異なり、労働基準法が適用されるため、残業時間や休日出勤に応じて手当が支払われます。

給料・年収のまとめ

項目公立学校私立学校
給与体系公務員の制度に準じる(等級・号給)
初任給は自治体によって差がある
各学校が独自に設定する
公立に準じることが多いが、学校経営状況で幅がある
平均年収小学校:約625万円(43.4歳)
中学校:約640万円(43.8歳)
高校:約680万円(41.7歳)
(文部科学省・総務省データ)
小学校:約649万円
中学校:約686万円
高校:約679万円
(文部科学省データ)
年収水準どの校種でも、50代で年収ピークを迎える。都道府県や役職によっては1,000万円以上も可能。学校経営が安定している有名私立では、50代で年収1,000万円を超えるケースも。一方で学校間の差が大きい。
ボーナス地方公務員として安定して支給される。
年間で給与の約4.5ヶ月分(約180万円)の実績あり。
学校経営の状況に大きく左右される。
年間6.0ヶ月分支給される学校もあれば、経営難で低い場合もある。

その他の主な違い

1. 休日

  • 公立: 土日祝休みが基本ですが、部活動顧問は土日も出勤することが多いです。
  • 私立: ほとんどの学校で土曜日授業があるため、日曜と週1日の「研究日」を合わせた週休2日制が一般的です。日曜に外部での説明会などが入ると出勤となることもあります。

2. 仕事内容

  • 公立: 配属される学校によって仕事内容の重点が変わります。例えば、問題行動が多い学校では生徒指導に時間を多く費やし、進学校では教科指導に注力します。
  • 私立: 学校経営の視点が加わり、生徒募集や入試準備、塾への学校説明会など、入学者数を増やすための業務が多くなります。

3. 異動

  • 公立: 数年ごとに自治体内の別の学校に異動します。多様な教育経験を積める反面、新しい環境に慣れる大変さもあります。
  • 私立: 採用された学校に長く勤務することが基本です。同じ環境で専門性を高めやすい利点と、人間関係が固定化しやすい両面があります。

残業代の有無と給特法

公立学校の先生

公立教員には「給特法」が適用されるため、原則として残業代は支給されません。代わりに、給与月額の4%が「教職調整額」として一律で支払われます。この「4%」は現在の長時間労働の実態とはかけ離れており、「定額働かせ放題」と批判されることも少なくありません。待遇改善の一環として、この割合を2026年から13%に引き上げる案が発表されています。

私立学校の先生

私立の先生は労働基準法が適用されるため、原則として残業代や休日出勤手当が支払われます。ただし、最近では「みなし残業」を導入している学校もあるため、採用時に確認が必要です。


まとめ:給与だけでなく、価値観で選ぶキャリア

公立と私立、それぞれに魅力と課題があります。どちらを選ぶべきかは、給与の額だけで判断するのではなく、あなたの「教員としての価値観」によって決まります。

  • 「安定して長く、社会全体を支える教育をしたい」なら、公立教員。
  • 「特定の理念のもと、深く専門性を追求したい」なら、私立教員。

給与・働き方・教育理念など、様々な視点を持って、ご自身のキャリアプランをじっくりと考えてみてください。

この記事が、あなたの未来を考える一助となれば幸いです。

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かおる先生
かおる先生
小学校教諭
大学・大学院では教育や技術について学び、小学校教諭免許に加えて、中学校(技術)および高等学校(情報・工業)の専修免許も取得しました。 「知ることの入り口」に立つ児童たちに、わかりやすく伝えることに大きなやりがいを感じ、現在は小学校の教員として日々子どもたちと向き合っています。またこの場では、日々の教育現場で役立っている業務効率化や時短の工夫、ちょっとした小技に加えて、趣味でもあるガジェットについての話題も交えながら、さまざまな情報をまとめていきたいと考えています。
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